【2025年版】Indeedのクリック単価と応募単価の目安｜媒体別・職種別に解説

1. クリック単価・応募単価とは何かを整理する

まず、用語を数式レベルで揃えると議論がブレません。クリック単価（CPC）と応募単価（CPA）は、どちらも「費用 ÷ 行動数」で定義できます。

• CPC（クリック単価）：広告費用 ÷ クリック数
• CPA（応募単価）：広告費用 ÷ 応募数（応募完了数）

重要なのは、CPCは「流入コスト」、CPAは「応募獲得コスト」であり、同じ軸ではないことです。たとえばCPCを下げても、応募率（CVR）が落ちればCPAは悪化します。 逆にCPCが高くても、応募率が上がればCPAは改善します。

1.1 採用単価との違いと位置づけ

ここで混同されやすいのが採用単価です。採用単価は、一般的に「広告費（＋人件費など）÷ 採用数」で表され、応募のさらに下流（面接・内定・入社）まで含みます。

つまり、指標の位置づけは次のように整理できます。

BtoBの運用現場では、広告運用でコントロールしやすいのは主にCPCとCPAです。採用単価は最終成果ですが、広告以外の要因（面接設定、レスポンス速度、辞退率など）が強く効きます。 そのため、「広告はCPAまで」「採用は採用単価」と分けて設計すると、責任範囲が明確になります。

1.2 KPI設計でよくある勘違い

よくある勘違いは、「CPCが安い＝良い運用」という評価です。CPCを下げる施策は、クリックの質も同時に下げるリスクがあります。

• クリックが増えたが、応募が増えない（CVRが低下）
• 応募は増えたが、採用につながらない（応募品質/選考導線の問題）
• CPAが良いのに、採用単価が悪い（辞退/連絡遅延/面接歩留まりの問題）

KPIの設計では、CPC単体ではなく、CVR（応募率）とセットで見るのが基本です。最低限、以下の3点は同じ期間で並べて確認できる状態にしましょう。

• CPC（クリック単価）
• CVR（応募率＝応募数 ÷ クリック数）
• CPA（応募単価）

2. 職種別・エリア別の目安感（仮想モデル）

ここから先は「相場」を断定するのではなく、運用設計に使いやすい仮想モデルとして整理します。 目安感を持つ目的は、社内説明や目標設計（例：今月の改善幅、許容CPA）をブレさせないことです。

仮説（モデル）：一般に、競合が強い職種・勤務地ほどCPCが上がり、応募完了までのハードル（応募フォームの長さ、必須条件の厳しさ、応募導線の分かりづらさ）が高いほどCVRが下がり、結果としてCPAが上がりやすい傾向があります。

2.1 介護・飲食・販売など大量採用系のイメージ

大量採用系は母集団形成がしやすい一方で、競合も多く、エリアによってCPCが上下します。 ここでは「一般的な運用設計で到達しうる範囲」を仮想的に置きます。

目標を決める際は、まず「自社の応募完了の定義（応募完了/応募開始/電話タップ等）」を統一し、同じ定義で過去データを見返すのが第一歩です。 同じ「応募」でも、フォーム送信と電話タップではCPAの意味が変わります。

2.2 専門職・正社員系のイメージ

専門職・正社員系は、母集団が限定されやすく、競合も強いため、CPCが上がりやすい傾向があります。 ただし、要件に合致した求職者が来る設計ができると、CVRが安定してCPAが読めるケースもあります。

補足（事実）：CPAは「CPC ÷ CVR」で分解できます。たとえば、CPC=300円、CVR=2%ならCPAは15,000円です。 この分解は、改善策を考えるときに極めて有効です。

3. 自社の目標単価を決める手順

「相場」を追いかけるより、自社が許容できる単価を決めるほうが運用は安定します。 ここでは、採用予算と採用計画から逆算する、実務で使いやすい手順を示します。

3.1 採用予算から逆算する考え方

まず、採用計画（採用人数）と、採用に使える総予算を置きます。採用単価を決めたら、次に「応募→面接→採用」の歩留まり（選考通過率）を使って、許容CPAを逆算します。

ポイント：歩留まりは「理想」ではなく、直近3か月〜6か月の実績から置くほうが現実的です。ATSを使っている場合は、応募〜採用までのステータス遷移を出して、ボトルネック（辞退・未連絡・面接設定率）を可視化しましょう。

3.2 他チャネルとの比較を踏まえた設定

目標単価は、Indeed単体で完結させず、他チャネルと比較して決めると納得感が出ます（例：求人ボックス、スタンバイ、リファラル、紹介会社など）。

事実：比較のコツは「同じ定義での応募/採用」を揃えることです。媒体ごとに応募の定義（フォーム・電話・応募開始など）が異なると、CPA比較が成立しません。

• 応募定義を統一（応募完了＝必須入力送信 など）
• 期間を統一（最低でも4週間、可能なら8〜12週間）
• 職種×拠点ごとに分けて比較（平均で潰さない）

4. 目標に近づけるための改善アクション

先ほどの分解（CPA＝CPC ÷ CVR）に沿って改善を考えると、やることが整理できます。CPCを下げるのか、CVRを上げるのか、あるいは両方なのか。 ここでは、実務で効きやすい打ち手をまとめます。

4.1 クリック単価の調整と掲載面の変化

CPC側の改善は、入札や予算配分、配信設計の見直しが中心になります。ただし、CPCを下げると掲載面や露出が変わり、クリックの質が変動しやすい点に注意が必要です。

• 職種×拠点の粒度で、赤字ユニットを止め、黒字ユニットに予算を寄せる
• 高CPCの要因（競合増、給与帯のズレ、勤務地表記の曖昧さ）を潰す
• 短期で入札を上下させすぎず、検証期間を固定する

仮説：同じ予算でも、キャンペーン（または配信単位）を「大量採用枠」と「専門職枠」で分け、KPIを分離すると、CPCのムダ打ちが減りやすくなります。 企業内の説明（なぜこの職種は高いのか）もしやすくなります。

4.2 求人原稿の改善による応募率向上

CPA改善で最もレバレッジが効きやすいのは、CVR（応募率）です。応募率は「求職者が不安なく応募できるか」で決まります。広告運用だけでなく、求人原稿・採用サイト・応募導線の改善が重要です。

企業向け実務ポイント：ATS連携がある場合、応募フォームの最適化と「応募後の連絡スピード」まで含めて、CPAから採用単価までの改善が進みます。 例えば、応募直後に自動返信＋面接候補日提示まで進めるだけで、面接設定率が上がり、結果的に許容CPAの考え方も変わります。

5. 数字の変動に振り回されないための視点

CPCやCPAは日々動きます。変動は「異常」ではなく、むしろ自然なものです。大事なのは、変動理由を分類し、意思決定の基準（いつ止める/いつ続ける）を先に決めることです。

5.1 短期的なブレと季節要因の見極め方

短期の上下に反応しすぎると、学習や配信の安定を崩してしまうことがあります。まずは「短期ブレ」と「構造変化」を分けて見ましょう。

• 短期ブレ（例）：曜日、天候、連休、給与日周辺など
• 構造変化（例）：競合の参入、求人条件の変更、掲載面の変化、原稿差し替え

事実：同じ指標でも、比較対象の期間を変えると結論が変わります。最低でも「直近7日」と「直近28日」を並べ、差分が一時的かを確認する運用がおすすめです。

5.2 期間を区切った検証設計の重要性

改善施策は「何を変えたのか」を一度に増やしすぎると、原因が追えません。検証設計は、できるだけシンプルに保ちます。

企業向け実務ポイント：ATSを導入している場合、媒体レポートだけでなく「応募後のステータス（未連絡・日程調整中・辞退）」まで含めて、単価の良し悪しを判断できます。 ここまで繋がると、単なるCPA改善ではなく、採用単価の改善（＝経営インパクト）に直結します。

6. まとめ

6.1 自社にとっての「妥当な単価」を決める軸

CPC/CPAの「相場」を探すより、自社の採用計画と歩留まりから、許容CPAを決めるほうが運用は安定します。 そのうえで、CPAをCPCとCVRに分解し、どこを改善すべきか（入札か、原稿か、導線か）を判断しましょう。

• CPA＝CPC ÷ CVR で分解して原因を特定
• 職種×拠点でKPIを分け、平均値で判断しない
• ATSで応募後の歩留まりまで見て、採用単価へ接続

6.2 次回レポートから見直したいポイント

明日からすぐできる見直しポイントは、次の3つです。

1. 応募の定義（応募完了/応募開始/電話タップ）を統一する
2. 職種×拠点の粒度でCPC・CVR・CPAを並べ、赤字ユニットを特定する
3. 原稿改善（条件整合/不安解消/入力負荷軽減）でCVRを底上げする

「目標単価が妥当か」「どの改善が効くか」を一緒に整理したい場合は、運用・原稿・ATS連携まで含めてご相談いただけます。 貴社の状況に合わせて、無理のない検証設計からご提案します。