【2026年版】求人サイトが求人を集める方法8選|掲載企業の集め方
この記事で分かること
求人サイトが掲載求人を集める8つの手法と、それぞれの進め方
無料掲載キャンペーンやHR Ads Platformとの連携で求人数を早く増やす方法
求人数とSEOの関係と、Google・Indeed・職業安定法の注意点
「営業を増やしても掲載求人が伸びない」「得意なエリア以外の求人が少なく、求職者が離れてしまう」。
求人サイト(求人メディア)の運営では、掲載する求人をどう集めるかが成長を左右します。
本記事は、求人メディアを運営する会社の事業責任者・営業責任者・アライアンス担当者に向けた内容です。
自社のメディアで、どの手法から着手し、どの順番で組み合わせればよいかを判断できるようにまとめています。
初期費用0円の採用サイト作成ツール
JOBOLEは、求人検索エンジンへの自動連係まで対応した採用サイト作成ツールです。掲載企業への提案の幅を広げる選択肢として活用できます。
※ Indeed認定パートナー制度 2023年上期 総合売上賞ゴールドカテゴリ1位。導入社数は2026年11月時点
1.求人サイトの求人集めが難しくなっている3つの理由
手法を選ぶ前に、なぜ掲載求人が集まりにくくなっているのかを押さえておきます。原因によって、効く打ち手が変わるためです。
掲載企業の求人の出し先が増えている
企業はいま、求人メディアのほかにも、多くの出し先を選べます。求人検索エンジンへの直接掲載、自社の採用サイト、ATS(採用管理システム)などです。
そのため、「なぜこの求人メディアに掲載するのか」を企業に示しにくくなっています。強い職種・エリアや、応募の質といった自社メディアの強みを言葉にしておくことが、どの手法でも前提になります。
営業だけで求人数を増やすには限界がある
掲載企業を1社ずつ開拓する直販営業は確実な手法ですが、求人数を伸ばすほど営業の人数と工数が必要になります。
とくに得意エリアの外や、採用人数の少ない企業の求人は、営業の手間に対して売上が合わず、手薄になりがちです。営業以外の経路をどう組み合わせるかが課題になります。
求人が少ないと求職者も集まりにくい
求人メディアは、求人が多いほど求職者が集まり、求職者が多いほど企業が掲載したくなる構造です。
反対に、求人が少ない職種やエリアでは、求職者は希望の仕事を見つけられず、ほかのサイトへ移ってしまいます。
求人数は、求職者の集客と掲載企業の獲得の両方の土台です。求職者の集め方は【2026年版】求人サイトの集客方法9選|求人メディアの流入を増やす施策で解説しています。
2.求人サイトが求人を集める方法8選
掲載求人を集める手法は、自社で掲載企業を開拓する方法と、外部のサービスや提携先から求人の供給を受ける方法に分けられます。
自社開拓は単価と企業との関係を作りやすく、外部からの供給は少ない工数で求人数を増やしやすいのが特徴です。
8つの手法の比較表
まず全体像を一覧にします。「立ち上がり」は、始めてから求人数が増えるまでの早さの目安です。
| 手法 | 分類 | 主な費用・収益 | 向いている状況 | 立ち上がり |
|---|---|---|---|---|
| 直販営業 | 自社開拓 | 営業人件費/掲載料 | 得意な職種・エリアで単価を取りたい | 中程度 |
| 代理店・販売パートナー | 自社開拓 | 代理店手数料/掲載料 | 営業が届かない地域に広げたい | 中程度 |
| 無料掲載キャンペーン | 自社開拓 | 期間中は無料/告知費 | 短期間で掲載企業と求人を増やしたい | 早い |
| 無料プラン(フリーミアム) | 自社開拓 | 基本無料/有料オプション | 小規模企業の求人も常に集めたい | 中程度 |
| 既存企業の継続・追加掲載 | 自社開拓 | 掲載料 | 取引中の掲載企業が多い | 早い |
| HR Ads Platform連携 | 外部供給 | 連携の開発工数/応募課金の広告収益 | 営業をかけずに求人数を増やしたい | 早い |
| 求人提携 | 外部供給 | 提携条件による | 特定の職種の求人を補いたい | 中程度 |
| 自治体・業界団体との提携 | 外部供給 | 提携の調整工数/直接の収益は限定的 | 地域・業界に特化したメディア | 遅い |
自社で掲載企業を開拓する5つの手法
①直販営業(新規開拓・反響営業)
自社の営業が企業に直接提案して、掲載を獲得します。
新規開拓では、求人検索エンジンやほかの求人サイト、ハローワークで募集を続けている企業をリスト化します。自社メディアが強い職種・エリアの企業から優先して当たると、提案の説得力が上がります。
あわせて、資料請求や問い合わせから始まる反響営業の導線も整えます。
掲載料金・掲載までの流れ・応募実績の目安を載せた企業向けページを用意しておくと、営業が説明する時間を減らせます。
②代理店・販売パートナー
地域の広告代理店や求人広告の販売会社に、自社メディアの販売を任せます。
自社の営業網が届かない地域でも、代理店の顧客基盤から掲載を集められるのが利点です。
契約時には、手数料率・販売してよい商品・原稿の品質基準・審査の流れを決めておきます。
代理店向けの営業資料や、掲載後の効果レポートのひな形を渡しておくと、代理店が提案しやすくなります。
③無料掲載キャンペーン
期間や対象を区切って掲載料を無料にし、短期間で掲載企業と求人を集めます。
新しい職種・エリアに参入するときや、サイトのリニューアル時に、求人数を一気に立ち上げられるのが強みです。
一方で、終了後に有料へ移る企業が少ないと、求人数も売上も元に戻ります。進め方は次の見出しで詳しく解説します。
④無料プラン(フリーミアム)
基本の掲載を常に無料にし、上位表示・掲載枠の拡大・スカウトなどを有料オプションにする料金体系です。
キャンペーンと違って期限がないため、小規模な企業の求人も継続的に集まり、求人数の底上げにつながります。
無料のままの企業が多いと収益につながらないため、無料と有料で「何が変わるのか」をはっきりさせます。
無料掲載の求人も審査し、内容が古くなった求人は自動で非公開にするなど、品質を保つ仕組みも必要です。
⑤既存企業の継続・追加掲載
取引中の企業に、別の職種・拠点の求人の追加掲載や、掲載期間の延長を提案します。
新規開拓より決まりやすく、求人数と売上を同時に伸ばせます。
掲載後は、閲覧数・応募数を定期的に報告し、応募が少ない求人には原稿の改善案を添えます。
効果が見えている企業ほど、継続や追加掲載の相談に乗ってもらいやすくなります。
無料掲載キャンペーンの進め方
無料掲載キャンペーンは、終了後に有料へ移ってもらうところまでを最初に設計することが成否を分けます。次の5つの手順で進めます。
-
STEP1対象を絞る
「求人が足りない職種・エリア」「まだ取引のない業種」など、求人を増やしたい領域に対象を絞ります。
対象を広げすぎると、有料化の見込みが低い企業ばかりが集まりやすくなります。 -
STEP2期間・条件を決める
無料期間、1社あたりの掲載件数の上限、使えるオプションの範囲を決めます。
期間は、応募が届いて効果を実感してもらえる長さにします。終了後の料金と、自動で有料に切り替わるのか・掲載を終えるのかも、申込時に明示します。
2025年4月からは、募集情報等提供事業者は利用料金や違約金に関する定めを、募集主に誤解が生じないようあらかじめ明示することが必要になっています※1。 -
STEP3告知する
営業・代理店からの案内、企業向けページやメール、業界団体・商工団体の会報など、対象の企業に届く経路で告知します。
「無料」だけでなく、自社メディアで応募が集まりやすい職種・エリアを具体的に伝えると、相性のよい企業が集まります。 -
STEP4審査と原稿の品質をそろえる
無料でも、掲載基準にもとづく審査は通常どおり行います。
求人メディアには、求人情報を正確・最新に保つための措置を講じる義務があります(5章)。仕事内容や給与があいまいな原稿、すでに募集を終えた求人が載らないよう、原稿のチェックと掲載期間の管理を徹底します。 -
STEP5有料プランへの移行を設計する
期間中の閲覧数・応募数を企業に報告し、終了前に有料プランを提案します。
応募があった企業、追加で求人を出したい企業から優先して声をかけると、移行率を上げやすくなります。
キャンペーン後に求人数がどれだけ残ったかまで追い、次回の対象や条件の見直しに使います。
外部から求人の供給を受ける3つの手法
⑥HR Ads Platformとの連携
出典:HR Ads Platform 公式サイト(2026年11月時点のスクリーンショット)
外部のプラットフォームと連携し、自社メディアに開放した掲載枠へ、広告主が出稿した求人原稿を自動で掲載してもらう方法です。
営業をかけずに求人数を増やしやすく、応募が発生すると広告収益が得られます。掲載される求人の量は、広告主の出稿状況や、メディア側で設定する掲載枠・ブロック条件によって変わります。
求人詳細ページが自社メディア内に置かれる場合は、検索から求職者が入ってくる入口を広げることにもつながります(4章)。どの連携方式で求人詳細ページが自社メディア内に置かれるかは、導入時にHR Ads Platformへ確認してください。
イオレの「HR Ads Platform」は、求人メディア向けにこの仕組みを提供しています。詳しくは3章で紹介します。
⑦求人提携(ほかの求人メディア・人材会社)
ほかの求人メディアや人材会社と契約し、求人データの提供を受けます。
契約がまとまれば、自社が弱い職種の求人をまとめて補えるのが利点です。
提供元の利用規約や契約で、転載の可否・表示方法・更新頻度を必ず確認します。
ほかのサイトの求人を許諾なく収集して掲載したり、大量に転載したりする方法は避けます。規約違反になるおそれがあるためです。
許諾を得た提携でも、求人ボックスでは、ほかの求人媒体の求人を連携などで転載・再配信することが禁止事項に当たり、サイトの求人すべてが掲載の対象外となる場合があります※2。独自の価値を加えずに再掲載すると、Googleのスパムポリシー※3の対象にもなりえます(4章)。
⑧自治体・業界団体との提携
地域の自治体や商工団体、業界団体と連携し、加盟企業の求人を掲載します。
地域や業界に特化したメディアでは、求人の幅とメディアの信頼性を同時に広げられます。
合意までに時間がかかり、収益への直接の効果は限定的です。
合同説明会や地域の就職イベントと組み合わせるなど、長期的な関係づくりとして取り組みます。
3.おすすめ:HR Ads Platformから求人の供給を受ける
8つの手法のうち、⑥イオレの「HR Ads Platform」との連携を詳しく紹介します。
HR Ads Platformは、株式会社イオレが提供する運用型求人広告のプラットフォームで、入札方法は応募課金(CPA)です※4。
連携後は掲載枠に求人原稿が自動で掲載される
求人メディアは、HR Ads Platformとの連携の開発を済ませたうえで、自社サイトに掲載枠を用意して開放します。連携後は、広告主や代理店が作成した求人原稿が、その枠に自動で掲載されます。
求人原稿をメディア側で用意する必要がなく、原稿作成や修正の工数がかかりません※4。
連携方式には「メディア内応募完結」があります※4。この形を選べば、求職者はほかのドメインに移動することなく、自社メディアの中で応募まで完結できます(イオレ社内確認、2026年11月時点)。
この形で連携すれば外部サイトへの離脱が起きにくく、メディア内の回遊や会員登録にもつなげやすくなると考えられます。
メディア側のメリットと品質管理
公式サイトでは、メディア側のメリットとして次の点が挙げられています※4。
・営業コストの削減:自社で営業をせずに求人広告を掲載できる
・収益軸が増える:従来の求人広告と運用型求人広告の2つの収益軸ができる
・専門エリア外でも収益化:得意なエリア以外でも収益を上げられる
・単価の下限設定:最低掲載単価を設定でき、安定した収益化につながる
自社の営業は、純広告の販売に集中しやすくなります※4。
掲載する求人の品質も管理できます。ブラックリスト機能で自社メディアに合わない求人を掲載しないようにでき、職種・雇用形態・勤務地を指定したブロックも可能です。掲載枠の量も、職種・勤務地・雇用形態ごとに調整できます※4。
連携方法と導入の流れ
連携方式は「ファイル連携」と「SDK連携」の2種類で、メディアの開発工数に合わせて4つのパターンから選べます※4。
・ファイル連携:メディア内応募完結/応募ページ誘導/詳細ページ誘導
・SDK連携:詳細ページ誘導
開発着手から最短1週間で連携を始めることも可能で、申し込みから3日後には開発環境が提供され、開発仕様や工数を確認できます※4。
導入は、ヒアリング、メディアの仕様に合わせた連携方法の提案、構築、運用開始の順に進みます。
開発は、メディアのインターフェースに合わせて最小限の工数で導入できるようサポートを受けられます※4。
営業コスト0で求人メディアの収益を伸ばす
連携後は、開放した掲載枠に広告主の求人原稿が自動で掲載されます。営業をかけずに求人数を増やし、応募課金の広告収益を得られます。
4.求人数が増えると検索からの入口が広がる理由と注意点
掲載求人が増えると、求職者の集客にもよい影響があります。
ただし、Googleは「ページ数が多いほど順位が上がる」とは説明していません。検索順位の操作を目的にページを大量に作ることは、スパムポリシーの対象です※3。
求職者の検索需要に合う有用なページを整えることで、検索からの流入機会を広げられるという前提で、仕組みと注意点を分けて押さえます。
求人数が増えると検索の入口が増える
注:外部から供給を受けた求人では、求人詳細ページを自社サイト内に置く連携方式の場合に限ります。
求人が増えると、「職種×エリア」の一覧ページに表示できる求人がそろい、これまで求人がなかった職種・エリアのページも公開できるようになります。
求職者が検索する組み合わせに応え、求人が実際にそろったページが増えるほど、検索から求人サイトに入ってくる入口が広がります。
Googleの求人検索は、2026年11月時点の公式ドキュメントで日本でも提供されています。求人詳細ページにJobPosting構造化データを入れ、ガイドラインと必須プロパティを満たせば、求人が掲載対象になり得ます※5。
掲載できる求人が増えれば、Googleの求人検索に出せる求人も増えます。
ただし、外部から供給を受けた求人は、同じ原稿が複数のメディアに配信されることもあります。そうした求人ページにJobPostingを付けるか、検索エンジンにインデックスさせるかは、連携方式に合わせて事前に確認してください。
新しい求人が継続的に追加されることも大切です。日々求人が入れ替わるサイトは、求職者が再訪する理由になります。
外部から供給を受ける手法は、営業の繁閑に左右されずに求人を追加し続けやすい方法です。
いずれの場合も、求人の質と鮮度を管理することが前提です。
薄いページ・重複・期限切れ求人に注意
求人数を増やすときは、ページの質も保つ必要があります。
Googleのスパムポリシーは、検索順位の操作を目的に、ユーザーにとって価値の少ないページを大量に作ることをスパムとして扱っています。これを「大量生成されたコンテンツの不正使用」と呼びます。フィードやほかのサイトのコンテンツをスクレイピングして大量のページを作ることも、その例に挙げられています※3。
求人が1件もない「職種×エリア」のページを機械的に量産したり、ほかのサイトの求人をそのまま大量に転載したりするのは避けます。
求人が実際にある組み合わせだけを公開するのが基本です。
JobPostingのガイドラインでは、次の点が決められています※5。
・JobPosting構造化データは、1件の求人の専用ページにだけ入れる(一覧ページには入れない)
・期限切れの求人は掲載できない。ページの削除(404・410)、validThroughを過去の日付にする、構造化データを外す、のいずれかで終了させる
・同じ求人のコピーを自社サイト内の別のURLで掲載する場合は、各ページで正規URLを指定する
・求人URLの追加・更新は、サイトマップよりもIndexing APIでの通知が推奨されている(サイト全体のサイトマップ送信も引き続き推奨)
外部から供給を受けた求人は、提供元で募集が終わったら、自社サイトでもすぐに終了させる仕組みが欠かせません。
外部から供給された求人と求人検索エンジンの注意点
自社メディアの求人をIndeed(インディード)などの求人検索エンジンにフィードで送っている場合は、外部から供給された求人の扱いに注意します。
Indeedの現行のポリシー(2026年11月時点)では、ほかのWebサイトから求人を集めて投稿する「アグリゲーター」による投稿は認められていません。採用企業の求人を配信するディストリビューターも、スポンサー求人に限られ、求人サイトのコンテンツを含めることはできません※6。
求人ボックスのヘルプ(2026年11月時点)では、ほかの求人媒体の求人をクロールや連携などで転載・再配信しているものを「求人における禁止事項」に挙げています。該当する求人を載せているサイトは、そのサイトの求人すべてが掲載の対象外となる場合があります※2。
また、求人ボックスはインターネット上に公開されている求人を掲載します。そのため、フィードから外しても、サイト上に外部から供給された求人を載せていること自体が対象外の要因になりえます※2。
応募時に同じサイト内で完結せず外部サイトへ誘導するサイトの求人も、掲載の対象外となる場合があります※2。
外部から供給された求人は自社メディア内での掲載に使い、Indeed・求人ボックスなど求人検索エンジン向けのフィードには含めないようにします。
外部から供給された求人を載せるページの扱いは、連携方式を問わず事前に求人ボックスへ確認してください。
求人検索エンジンごとの最新の掲載基準を確認し、判断に迷う場合は各社の窓口に問い合わせます。Indeedの最新ルールは【2026年3月改定】Indeedの求人掲載ポリシー変更点と想定される影響を徹底解説でも整理しています。
5.求人を集めるときに守るべき職業安定法のルール
求人サイトや求人情報誌は、職業安定法の「募集情報等提供事業」にあたります※7。
主に2022年10月1日に施行された改正(一部は同年4月1日施行)で、求人メディアに関するルールが整備されました※8。
求人メディアは「募集情報等提供事業」
改正では、求人等に関する情報の的確な表示が義務化され、個人情報の取扱いに関するルールも整備されました。求人メディア等に関する届出制の創設なども行われています※8。
求職者に関する情報を集めて事業を行う求人メディア(特定募集情報等提供事業)は、厚生労働大臣への届出が必要です。届出は原則オンラインで行います※8。
会員登録を求める場合や、メールアドレスを集めて情報を配信する場合も、届出が必要な例に挙げられています。また、年に1度、事業の概況を報告する必要があります※7。
集めた求人は正確・最新に保つ
どの手法で集めた求人でも、自社メディアに掲載する以上は、情報を正確で最新の状態に保つ必要があります。
無料掲載キャンペーンや外部から供給を受けた求人も、通常の求人と同じ基準で管理します。
求人メディアには、求人情報を正確・最新の内容に保つ措置が求められています。
すべての募集情報等提供事業者は、求人情報の提供中止や訂正を求められたら、遅滞なく対応します。正確・最新でないと確認したときは、遅滞なく依頼者に訂正の有無を確認するか、情報の提供を中止します※7。
依頼を受けて求人情報を提供する事業者は、依頼者に募集の終了や内容の変更を速やかに通知するよう依頼するか、情報の時点を明らかにします。自ら収集した求人を提供する場合は、定期的に収集・更新してその頻度を明らかにするか、情報の時点を明らかにします。いずれの場合も、可能な限り両方の措置を講じることが望ましいとされています※7。
提供元での募集終了や条件変更が、自社メディアに反映されるまでの時間を、供給元ごとに確認しておきます。
求職者の個人情報を集める場合は、利用目的の明示などのルールも確認しておきます。
6.求人集めの進め方
最後に、手法をどの順番で組み合わせるかを整理します。
職種×エリアで求人の不足を見える化する
まず、自社メディアの求人数を職種×エリアで集計し、求職者の検索が多いのに求人が少ない組み合わせを洗い出します。
不足している組み合わせが、求人を集める優先順位になります。サイト内検索のキーワードや、検索結果が0件になったページも手がかりになります。
立ち上げ期に取り組む順番
予算と人手が限られる段階では、次の順番で取り組むと無駄が出にくくなります。
-
STEP1既存の掲載企業に追加掲載・継続を提案し、すぐに求人を増やす
-
STEP2無料掲載キャンペーンとHR Ads Platformとの連携で、不足する職種・エリアの求人を早く補う
-
STEP3直販営業と代理店で、強い職種・エリアの掲載企業を増やし、単価を上げる
-
STEP4求人提携は求人ボックス等のルールを確認したうえで、時間のかかる自治体・業界団体との提携と並行して整える
ポイント
求人数を増やすほど、求人の終了・更新とページの質の管理が重要になります。供給元・手法ごとに、求人の更新頻度と終了の反映方法を一覧にしておくと、運用が安定します。
求人メディアの運用ならイオレ
自社で求人メディアを運営してきたイオレが、求人検索エンジンへのフィード連携から広告運用まで、求人メディアの運用を支援します。
応募数10.8倍の実績
自社求人サイトのIndeed経由応募数を前年比10.8倍に(自社調べ・2018年11月時点で過去1年間を前年と比較)
同予算で応募単価を削減
媒体の組み合わせと原稿改善で、集客コストの削減を支援します
独自ツールで効果を最大化
JOBOLE・e-FEEDで求人ページからフィード管理まで一気通貫で支援します
7.まとめ
求人サイトの求人集めは、自社で掲載企業を開拓する手法と、外部から供給を受ける手法を組み合わせるところから始まります。要点は次の3つです。
・自社開拓は、直販営業・代理店・無料掲載キャンペーン・無料プラン・既存企業への追加提案を、目的に応じて使い分ける
・HR Ads Platformとの連携で、営業をかけずに求人数を増やす(掲載量や求人詳細ページの置き場所は導入時に確認する)
・求人数を増やすほど、ページの質・期限切れ求人・各社のルールと職業安定法への対応を同時に整える
まずは職種×エリアで求人の不足を見える化し、既存企業への提案と、早く求人を増やせる手法から始めるのが確実です。
関連記事もあわせてご活用ください。
・【2026年版】求人サイトの集客方法9選|求人メディアの流入を増やす施策
・応募課金型の求人サービス20選|応募単価一覧と採用課金との違い
・【2026年3月改定】Indeedの求人掲載ポリシー変更点と想定される影響を徹底解説
・【図解】求人データフィードの基本構造|XMLタグとよくあるつまずきポイント
- 出典:厚生労働省「職業安定法に基づく省令及び指針の一部改正|雇用仲介事業者(職業紹介事業者、募集情報等提供事業者)への新たなルール」(2026年11月参照)
- 出典:求人ボックス「掲載される求人情報はどのようなものですか?」(2026年11月参照)
- 出典:Google 検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」(2026年11月参照)
- 出典:HR Ads Platform「メディア向け」(2026年11月参照)
- 出典:Google 検索セントラル「求人検索用の求人情報(JobPosting)の構造化データ」(2026年11月参照)
- 出典:Indeed「採用企業以外の求人掲載事業者およびアグリゲーター」(2026年11月参照)
- 出典:厚生労働省「募集情報等提供事業者の皆さまへ 募集情報等提供事業の運営ルールが変わります」(2026年11月参照)
- 出典:厚生労働省「令和4年職業安定法の改正について」(2026年11月参照)